忘れ去られた大東亜戦争の意義を知り東京裁判の不当性を検証せよ！

　国民の多くは、GHQの戦後民主主義教育の影響から先の大戦を「太平洋戦争」だと信じて止まない。「戦争が終結した」「日本が負けた」というのは知ってるが、何故に我が国が「大東亜戦争」に突入して行ったのか、戦わざるを得なかったのかとの理由を知ることはない。否、知ろうとしないというのが正しいだろう。

「日本は満州事変以降、大陸への侵略を拡大し、無謀な戦争でアジアを中心とする諸国に多くの被害を与えた」というのが我が国政府の先の戦争に対する基本認識である。残念乍ら、この認識は公正な歴史とは言い難い。こうした歴史認識は、占領下にGHQが謀った戦後民主主義に因るものであり、要は洗脳状態ということだ。

　何故に我が国が開戦を決意し真珠湾攻撃に至ったかが重要であって、それには1953年のペリー来航時代まで遡り、当時の世界の情勢とアジアの近代史を学ばねば理解は出来まい。我が国は西洋列強に追い着くべく、強力な中央集権国家を形成する為に明治維新の大業をたった数年で成し遂げた。正に歴史的奇跡である。

　15世紀の大航海時代以来、白人に因る世界制覇の波がアジアにも押し寄せ、アジアは次々と列強に蚕食され植民地となって行った。その間に勃発した「日清・日露戦争」や「日韓併合」もアジアや我が国にとって避けては通れない宿命的な歴史だったのである。大東亜戦争も開戦の詔勅の大義は決して間違ってはいない。

　そうした自国の公正な歴史を知ろうとせずに、たった一度の敗戦で米国に因って日本人としての誇りや美徳を去勢され、米国の価値観と戦後民主主義教育の徹底で戦後自虐史観が蔓延して、目覚めることは無い。第二次大戦後、帝国主義が崩壊し、我が国が51番目の州に成らずに済んだが、その精神は米国の属国そのもの。

　第二次世界大戦中にオランダでナチスのユダヤ人迫害から逃れる為に屋根裏に住んだ少女、アンネ・フランク（1929〜1945）が綴った「アンネの日記」は、世界的なベストセラーだが所詮はフィクションである。

　ナチスのホロコースト自体が捏造されたものだということが文献などから明らかにされつつあるが、ここにも太平洋史観に基く日本悪玉論と同じく、ホロコーストを利用しようとするユダヤ人の企てが見え隠れする。

　南京大虐殺にしろホロコーストにしろ、或いは従軍慰安婦にしろ、その歴史がなくてはならない連中の思惑が見事に一致する。米国というかユダヤ人にとって目障りなのは今も昔も日本人なのだ。最近の米国からの度重なる内政干渉と間接的恫喝は目に余るものがある。これ偏に、米国人というよりユダヤ人の策謀でもある。

　唯、言えることは、米国にとって先の大戦の意味を検証されることで、米国が行ってきた様々な問題点や不条理に日本人が気付くことを懼れているということでもある。これは米国に限ったものではなく、我が国の戦後政治や教育行政などに於いて米国の意向通りに忠実に実行し、恩恵を享けて来た勢力にとっても同じだろう。　

　首相や閣僚の靖國神社への参拝に難癖を吐け、東京裁判や南京事件を否定する発言に噛み付く。これは見方を変えれば、「東京裁判や戦後の日本弱体化政策の真相を暴かれるのでは」という米国の焦りにも見える。

　広島・長崎の原爆投下にしろ東京大空襲にしろ、無辜の市民を虐殺した行為は国際法違反の「大虐殺」であり、東京裁判はそれを誤魔化す為の茶番劇だったととは今や明らかである。米国や国内に蠢く左翼勢力や戦後民主主義者にとって、先の「大東亜戦争」は、あくまでも「太平洋戦争」でなくてはならないのである。

　故安倍首相は就任後の衆院予算委員会で、極東国際軍事裁判（東京裁判）について「大戦の総括は日本人自身の手でなく、言わば連合国側の勝者の判断に因って断罪が成された」と述べたことは記憶に新しい。

　日本の首相が東京裁判に懐疑的な見方を示したことに、マスコミは「中韓や米国から批判が出る可能性もある」とか「日米関係に悪影響が出る」などと作為的に報道した。これは「批判が出る」「悪影響が出る」というより、中韓や米国から「批判が出て欲しい」というのがマスコミの本音であり、実際にその通りになった。

　我が国のマスコミというのは、一体何をしたいのだろう。「日本は米国のイヌ」だというが、マスコミこそ「米国や中韓のイヌ」であり、その御先棒を担ぐ第五列ではないのか。健全なジャーナリズムとして「知る権利」を振り翳すなら、戦後、秘密にされた公文書などを明らかにし真実を追求するべきではないのか。

　戦争というのは、国際法上認められている行為で「悪」ではない。我が国は先の大戦で負けてしまったから「悪」となってしまったのだ。これ即ち、思考停止の最たるものであるが、先の大戦を鑑みれば、「一旦始めた戦争は決して敗れることがあってはならない」という極めて重要な教訓を残したと言って好いだろう。

　東京裁判史観が未だに蔓延り、戦後民主主義にどっぷり浸かり、日本人自身が自国を貶め続けてる現状は日本人の精神的貧困を示す最たるものだ。抑々、その東京裁判自体が「人道に対する罪」という事後法で成り立っており、事後法に基付いて罰するということは国際法上は無効と断じられて然るべき蛮行である。

　米英は、「戦争とは政治の継続である」と教え、ドイツでは、「戦争とは別の調停手段を伴う政治的な取り引きの継続である」と教える。戦争とは、政治や外交の延長の末に生まれる悲しい現実でもある。

　抑抑、何故に我が国が大東亜戦争の開戦を決意し、真珠湾攻撃に至ったかが問題であって、大義を知ることもなく、現代の幼稚な倫理観や道徳観で一部分の歴史を見て断じることに何の意味が在るというのか。

　東京裁判史観に侵された戦後民主主義逞しい連中は、未だにGHQの洗脳から醒めないばかりか、日清・日露戦争まで侵略戦争だと断罪する。自虐史観から目覚めることもなく、自国を罵り、卑下することに喜びを感じているが、そんなに謝りたいのなら腹でも掻っ捌いて謝罪すれば好いではないか。貴様らも日本人だろう。

「戦犯」の汚名を着せられ、極東軍事裁判に於いて弁護する機会も与えられず、一審即結審という復讐という名の茶番劇で、或いは外国の地で不当に処刑されたこの方々の命は決して軽いものではない。

　彼らは、自分の命で日本を救えるのならと敢えて反論もせず、罪を諒として尊い命で償ってくれたのだ。現在の繁栄や平和は、こうした方々悲劇の上に存在しているということを決して忘れてはならない。

　東京裁判に於いて、「国際法の原理に基づき、この法廷で日本を裁く権利は無い」とし、「各被告は全ての起訴状中の各起訴事実部につき無罪とされなければならない」と述べたインドのパル判事の意見は忙殺されてしまった。日本は「侵略国」と断罪され、その責任者として7人に絞首刑の判決を下され、処刑された。

　パル判事の主張が正しいものだったことは判決から2年半後の米国軍事委員会で証明されることとなる。マッカーサーが「彼ら（日本）が戦争に入った目的は、主として自衛の為に余儀なくされたものだ」と証言した。

　極東軍事裁判の最高責任者である連合国最高司令官マッカーサーが公的な場で認めたのだ。これをしても、先の大戦は自存自衛とアジア解放の聖戦であり、東京裁判に因って断罪される謂れはないということだ。

　歴史の検証をする際、我が国の罪を論うことは大事なことではあるが、国際法違反の広島・長崎への原爆投下、日本の各都市への無差別絨毯爆撃の罪を糾弾することを忘れてはならないし、中立条約を一方的に破棄して参戦し、鬼畜の如く振舞ったソ連の蛮行も決して忘れてはならない。竹島を不法占拠される経緯然り。　

　大切なのは古今東西、世界に蔓延る覇権主義の克服を主張すべきであって、他国の覇権主義に目を瞑り、一方的に自虐の淵に止め処なく漬かり込むことではない。パル判事は東京裁判の無罪判決の最後をこう結んでいる。

「時が、熱狂と偏見を和らげた暁には、また理性が、虚偽からその仮面を剥ぎ取った暁には、そのときこそ正義の女神はその秤を平衡に保ちながら、過去の賞罰の多くに、そのところを変えることを要求するであろう」

　我が国は「太平洋戦争」ではなく、大義を掲げて「大東亜戦争」を戦ったのだ。今こそ、我々日本人は忘れ去られた大東亜戦争の意義を知り、それと同時に東京裁判の不当性と不条理を検証し、未だに米国の属国としてあしらわれている現状に警鐘を鳴らさねばならない。反省すべきは我が国ではなく、傲岸不遜な米国である。

　ザ・右翼ジャーナル社々主・佐久間五郎