我が国は「太平洋戦争」ではなく「大東亜戦争」に立ち上がったのだ

　陸上自衛隊第32普通科連隊が、硫黄島で開催された日米合同の戦没者の追悼式に参加したことを、Xの公式アカウントで「大東亜戦争最大の激戦地硫黄島」と書き込んだことを朝日新聞が批判していた。日頃「反米」を貫く朝日新聞だが、先の大戦への認識は「太平洋戦争」であり、未だにGHQからの洗脳状態に陥った儘だ。

　国民の多くは「戦争が終結した」「日本が戦争に負けた」というのは知ってるが、何故に我が国が大東亜戦争に突入して行ったのか、その理由を知ることはない。国民の先の大戦の認識は、GHQの謀った「太平洋戦争」史観の儘なのである。

「日本は満州事変以降、大陸への侵略を拡大し、無謀な戦争でアジアを中心とする諸国に多くの被害を与えた」というのが、先の戦争に対する政府の基本認識であり、国民もそれを疑わない。然し乍ら、こうした認識は公正なものとは言い難い。

　結果論ではなく、何故に我が国が如何にして大東亜戦争の開戦を決意し、真珠湾攻撃に至ったかが重要であって、それには1953年のペリー来航（黒船来航）の時代まで遡って、当時の世界の情勢とアジアの近代史を学ばなければ理解は出来まい。

　我が国は西洋列強に追い着くべく、幕藩体制を糾し強力な中央集権国家を形成しようと「明治維新」という大業をたった数年で成し遂げ、近代国家を形成する。

　15世紀半ばから17世紀半ば迄の、所謂「大航海時代」以来、白人に因る世界制覇の波が終にアジアにも押し寄せ、次々と列強に蚕食され植民地となって行った。

　我が国が維新の大業を成し遂げ「日本国」として独立を宣言。大韓民国にも独立を促すが、李氏朝鮮はその意味も分からず、清国の属国の儘だった。日本からの朝鮮独立という通告に怒った清国が日本との戦争に至った。「日清戦争」である。

「日清戦争」は、世界の大方の予想を覆し我が国が勝利。戦利品と賠償に台湾と澎湖諸島、並びに遼東半島を割譲されるが所謂「三国干渉」に由って頓挫する。

　清国が滅ぶと、巨大な空き地と化した支那の領土は世界の国々に蚕食されることとなる。巨大国家ロシアも南下政策を執り、遼東半島から韓国にも触手を伸ばす。

　当時、韓国独自でロシアと対峙することなど到底無理なことだった。その意味では寧ろ日本による韓国保護の必要性を認め、日本と一体となった上で、民族の自立発展の道を模索しようとした「日韓合邦派」の主張の方が現実的だったのである。

　頑迷固陋な韓国は、「日韓合邦派」や我が国の意見に耳を貸すことはなく、李王朝はあろうことかロシアに保護を求めた。我が国が勝利したことで独立の機は失ったのは当然のこと。合邦派は今や「親日派」として事後法に因り断罪されている。

　その後、当時の「万国平和会議」で、世界満場一致で「日韓併合」が可決されることとなる。三等国家の韓国が、独自の力による近代独立国家建設の道など在り得ず、我が国の協力が有って初めて文化的生活を得られたのが歴史的な事実である。

　こうした悲劇こそが日韓関係の日韓関係足る所以であり、事在る毎に我が国を詰る前に韓国国民こそ歴史の事実と自らの責任を真正面から見つめ直すべきである。

　大航海時代への変化の中で起きた日清戦争や日露戦争にしろ、そして日韓併合もアジアや我が国にとっては避けては通れない宿命的な歴史だったのである。

　日清・日露戦争での有色人種である「日本大勝利」の報は、固唾を呑んで見守っていた世界の人々を驚嘆させた。特に、有色人種に与えた影響は強烈だった。

　日露戦争勝利から15年後、第一次世界大戦に於ける連合国が、中央同盟国の講和条件等について討議したパリ講和会議で、我が国は「人種平等の原則」を国際連盟規約に載せることを提案するも、「有色人種に人権は必要無い」と否決された。

　パリ講和会議の議長を務める米国大統領・ウイルソンが提案を拒絶したのは、米国人ら白人に因る有色人種への差別が横溢していたのは明らかだった。日露戦争が齎した歴史的課題の本格的実現は、大東亜戦争を待たなければならないのである。

　その後「黄禍論」が湧き起り、世界は第二次世界大戦に突入する。我が国へ米国（America）、英国（Britain）、支那（China）、和欄（Dutch）から、所謂「ABCD包囲網」が敷かれると、無理難題を強いる「ハルノート」が突き付けられた。

　降伏は即ち欧米列強の植民地の道しかなく、我が国の生き残る道は連合国との戦争しかないと決断。開戦の詔勅を賜り、宣戦布告、真珠湾攻撃に至ったのだ。

　米国内では、毎年12月7日（現地時間）を「汚名の日・リメンバー・パールハーバー」として、我が国を「騙し討ちをした卑怯な国」として糾弾して止まない。日本人蔑視は未だに続いているが、我が国は断じて「騙し討ち」はしていない。

「騙し討ち」「卑怯者」との汚名を着せられ続ける理由は、駐米日本大使が宣戦布告の覚書を渡し遅れたことが原因でって、外務省の職員の職務怠慢に他ならない。

　糾弾して止まない「リメンバー・パールハーバー」の根底に在る「黄禍論」という日本と日本人への偏見と差別が悲劇を生んだ元凶である。先の大戦然り、パリ講和会議然り、猛省するべきは日本ではなく未だ有色人種を差別し続ける米国である。

　朝日新聞は占領下に於いて、NHKと岩波書店と共に言論統制の対象となった。戦時中は戦意高揚を訴え、国民世論を煽って大東亜戦争に与してい乍ら、戦後は進歩的文化人を気取り、旧日本軍や日本政府を糾弾し続けている。実にマヌケなことだ。